ピオシノースや共同体の図表、外洋生物群集の季節的な回遊の図式など生活機能的な図表と、産業や都市の膨張に関連した排出物の増加とを比較することによって、ある効果を引き起こす原因になりそうな関係を見祇もることができる。
投棄が効果的に行われた場合には、仮説の正当性を評価するために結果を監視することが大切である。
外洋生物群集の場合は比較的短いサイクルを持っているので、3カ月ないしは18カ月というかなり短い遅れで正確な結果の当否が明らかにされるであろう。
底生生物群集に対しては、前述のように、周囲の条件のもっと長い期間にわたる積分値が現れるので、少なくとも3年ないし5年の遅れが必要であろう。
ただし、高レベルの全般的な汚染の場合には、2年足らずのあいだに効果が現れることもある。
種々の汚染物質を検出・定難する解析的な方法は、最近になって非常な発達を遂げた。
海洋監視ネットワークを全国規模（フランスではとくに感度の鋭敏な15の地区にそのようなネットワークが設置されている）および隣接する国々のあいだに張りめぐらすことが大切である。
また、淡水や大気の汚染を扱う政府機関とも密接な連絡を保つことが必要であろう。
許容度という概念がしばしば専門家から提出されているが、それは直接には前に詳述した生態学的な考察に由来し、また汚染度の測定からも由来するものである。
実際には、汚染物質の拡散とその行方が、気象学的なゆらぎの影響によって左右されるという事実が明らかにされたので、許容度を評価する際には、安全性のマージン（余裕）を、生態学者の予測における不確実性の関数として考慮する必要がある、と考えられるようになった。
許容度はまた、当該沿岸地域の様々な部分における整備計画によって定められる目的にも依存する。
これまで折りにふれ、緬の汚染物質に対して報告または提案された汚染海の汚染は人間を取り巻く環境が全般的に汚染される要素の一つと考えられるので、つまるところそれには国境がないのである。
これに対しては、いくつかの段階的な規模で行動を起こすことが焦眉の急務となっている。
すなわち、個人的。
地域的・国内的および国際的な各々の規模で行動することである。
そのうちの多くのものは役に立たなかったり、不十分であったりした。
技術者の心得るべきことは、それらの方法を改良し、海洋環境を守るために必要な防備と、財政的もしくは利益面からの制約とのあいだに、正当な釣合を確立することである。
そのためには生態学者たちの意見を傾聴し、現在の状況の展開が、おそらくこれまでたびたび触れてきた例に見られるほど劇的ではないかもしれないが、それでもかなり憂慮すべき様相を帯びているということを、肝に銘じていなければならない。
以前に変化を受けた地区が、再び脱汚染する現象は考えられないことではなく、実際にその前例もある。
しかし、この種の「回復」はつねに不十分かつ緩慢であるから、汚染を防止するよりも、疑いもなく困難であり、またおそらくは費用も高くつくに違いない。
それゆえ、われわれはここの結論として、汚染の防止を強く主張したいのである。
いずれにしろ、全般的な汚染のレベルが低下しても、実際には決して元の状態に復原することにはならない。
少なくとも底生域に対してはそうである。
しかし、海底の生物群集に現れる新しい状態が、その沿岸地域の適性とうまく折り合うように努めることが必要である。
海中や、大気中や、陸上に排出・投棄することは、時間的な早い遅いの違いはあっても、いずれは排水を自然の水系に導くことになり、したがって海の汚染をもたらすものである。
その結果、本当に満足のいく監視を行おうとすれば、汚染源そのものを監視すること、つまり初期環境がどこであろうとも汚染物質が排出される点で取り締まることがぜひとも必要になる。
それゆえ、汚染防止の手段は局地的でなければならない（法的規制という面から言えば、それは国内の範囲で取り締まるということである）。
汚染物質を海に投棄するような特別な場合には、漁場とあまり深くない場所とを避けることは最低限守らねばならない。
領域的という言葉を、ここでは地理的な意味で用いている。
たとえば、東イギリス海峡とか、北西地中海とかいう地域を指す。
海の生態系の複雑さ、ならびにその安定性の度合がしばしば弱いものであることを考慮すると、環境のメカニズムと力学をより良く理解するための研究を実行し、企画することがどうしても必要になってくる。
このような研究によってのみ、汚染をよりうまく管理するために、その潜在的な効果を科学的に評価する方法がはじめて可能になるのである。
1970年12月に海洋汚染に関するＦＡＯ技術会議がローマで開かれたが、その席上で汚染とその効果を監視する多国間システムの設置が参加者一同の賛成によって決定された。
このシステムは汚染防止のためのいくつかの方法を整理し、その使用に関する調整を行うものである。
実際には、まず局地的ないしは地域的な規模でこのシステムを開設し、それをパイロットシステム（試行システム）として運用する。
それによって、安い費用でもっと広大な区域に外挿できるような実験結果が得られたならば、その方法をだんだん多くの国々に取り入れられていくようにするのが、確かに現実的な態度であると思われる。
そうした一つのプロジェクトが地中海で実現しつつあるが、それは国連に関係した種々の機関このような環境保誰の考えは、ユートピア的に過ぎるとは言わないまでも、多分に希望的な性格を持つものであることは否めない。
しかし、この目的は各国政府が目指しているだけでなく、国際的な機関または各国政府間の機関が目指している究極的な目的であると考えられる。
そこでは、技術的に進んでいる国は、そうでない国よりも多くの役割を引き受けざるをえないが、その理由は単にいわゆる「技術」が進んでいるからというだけでなく、汚染防止のための費用を負担するうえにおいても、最も条件が備わっているからである。
このシステムの目的のいくつかを覚え書き程度に記しておくことにしよう。
水や沈殿物や生物体内（食物連鎖の種々の環のなかで）における様々な汚染物質の荊合を決定するための調査。
研究と定簸の方法がしだいに規格化され、国際化されて、基本的な一致（たとえば住民の一致）が得られるようになったならば、いろいろな都市膨張や、いろいろな種類の産業の設置によって生ずる結果を予測することが可能になるであろう。
監視システムは、汚染物質が生物種や個体群や共同体に及ぼす作用を明確にしたのちに設置される。
このネットワークは、汚染が検出されたとき、速やかに介入する手段を有し、地方当局に対しては、汚染が海洋環境に及ぼす結果を制限するために、適切な手を打つことを義務づける権限を持たねばならない。
技術がそれほど進んでいない国では、まず自国民の生活水準を改善することに効果を集中しなければならないので、明らかに汚染防止のためにはあまり大きな役割を分担することができない。
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